歯列矯正の費用は高額なため、保険適用について知りたいと考えている方も多いのではないでしょうか。
矯正治療は、原則として自由診療ですが、特定の疾患や状況下では健康保険が適用される場合があります。
今回は、矯正治療における保険適用例を分かりやすくご紹介します。
保険適用となる症例や条件、適用されない場合の費用軽減策についても解説しますので、ぜひ最後までお読みください。
歯列矯正を検討されている方は、この記事が治療費に関する不安解消の助けになれば幸いです。
矯正で保険適用例になる場合の詳細解説
保険適用となる主な症例と条件
歯列矯正は、一般的には自由診療のため、健康保険が適用されません。
しかし、特定の疾患や状態の場合、健康保険の適用が認められることがあります。
具体的には、以下の3つのケースが挙げられます。
厚生労働大臣が定める先天性疾患に起因する咬合異常：唇顎口蓋裂、ゴールデンハー症候群、ダウン症候群など、多くの先天性疾患が該当します。
これらの疾患によって生じたかみ合わせの異常に対する矯正治療は、保険適用となる可能性があります。
ただし、全ての先天性疾患が対象ではなく、疾患と咬合異常の関連性が認められる場合に限られます。
また、治療を行う医療機関は、厚生労働大臣が定める施設基準を満たしている必要があります。
前歯3本以上の永久歯萌出不全に起因した咬合異常：永久歯が生えてこない、または歯茎の中に埋まっている（埋伏歯）状態が原因で、かみ合わせに問題が生じている場合です。
この場合、埋伏歯開窓術（歯茎を切開して歯を引き出す手術）と併せて矯正治療を行うことで、保険適用が認められる可能性があります。
顎変形症：顎の骨の大きさや位置、形状に著しい異常があり、かみ合わせに問題が生じている状態です。
顎変形症の場合、顎の骨を切る外科手術（顎離断術など）と矯正治療を併用することで、保険適用となります。
この場合も、治療を行う医療機関は、顎口腔機能診断施設に指定されている必要があります。
保険適用されない場合の費用軽減策
矯正治療が保険適用されない場合でも、費用負担を軽減するための方法があります。
医療費控除：年間の医療費の合計額が一定額を超えた場合、所得税から控除を受けられる制度です。
矯正治療の費用も医療費控除の対象となる可能性があります。
具体的には、治療が必要と認められる場合に適用されます。
分割払い：多くの歯科医院では、治療費の分割払いが可能です。
金利の有無や支払い回数などの条件は歯科医院によって異なりますので、事前に確認が必要です。
デンタルローン：医療機関と提携しているローン会社から、低金利で融資を受けることができます。
分割払いと比較して、より長い期間で支払うことができる場合があります。
矯正治療と保険適用に関するよくある質問
矯正治療の保険適用に関するよくある質問とその回答を以下にまとめました。
Q1: 矯正治療は全て保険適用外ですか？
A1: いいえ、特定の疾患や状態の場合、保険適用となる可能性があります。
先天性疾患、永久歯萌出不全、顎変形症などが該当します。
Q2: 保険適用となるかどうかを確認するにはどうすればよいですか？
A2: まずは、矯正歯科医に相談し、自身の状態が保険適用の対象となるかどうかを確認することが重要です。
歯科医は、診断に基づいて保険適用申請の手続きを支援してくれます。
Q3: 保険適用が認められた場合、自己負担額はどのくらいですか？
A3: 保険適用であっても、自己負担額は0円ではありません。
健康保険の適用割合（一般的に3割負担）によって自己負担額が変動します。
具体的な自己負担額は、治療内容や医療機関によって異なります。
まとめ
今回は、矯正治療における保険適用例について解説しました。
矯正治療は原則自由診療ですが、特定の疾患や状態、治療内容によっては健康保険が適用される場合があります。
保険適用外のケースでも、医療費控除や分割払い、デンタルローンなどを利用して費用負担を軽減できます。
歯列矯正をご検討の方は、まずは歯科医にご相談いただき、自身の状況に最適な治療方法と費用負担についてよく検討することをお勧めします。
保険適用に関する疑問点があれば、医療機関に直接お問い合わせください。
治療開始前に、費用や支払い方法について十分に確認しましょう。
